退院支援計画（ディスチャージプランニング）が多くの病院のキーワードになっていた時期がありました。しかし、最近の外来患者減少による利用率の低下は、このキーワードを忘れさせがちです。
ＤＰＣ時代になったとしても特定入院期間の間であれば（仮にその後の出来高の報酬が思いっきり引き下げられたとしても、）、予薬や消耗品費がイレギュラーに多額でなく、それを超える点数があるのであれば、まったくベッドが空くよりも入院させていたほうが固定費の一部回収ができることは間違いがありません。他の患者で利益がでている部分で回収できなかった固定費を回収できるかぎり利益を出すことができます。
利益がでず、固定費が回収できないのであれば事業として成り立たず、当然淘汰されることになります。
ベッドをどのように使うのかを徹底的に考えたとき、明らかにより単価の高い患者がベッドをできるだけ多く埋めることが病院経営上ベストの状況です。
何れにしてもそのなかで退院支援計画の意味にはとても重要なものがあります。
本来であれば、医療の質を向上させる結果、単位あたりコストを削減し、合理的な医療を行ったうえで、帰結として在院日数を短縮、一方待機患者を多数つくり（質を向上させれば外来にしても入院にしても増患を誘導することになるのは間違いがありませんが）、ベッドを効果的に利用する、といったながれをつくりあげることが急性期病院の到達点です。
ＤＰＣであろうがなかろうが、自院の経営資源を最大活用し、地域に医療を提供することで急性期病院の使命が果たされるとすれば、その道を最後まで求め続けることが急性期病院を経営するトップマネジメントの意思でなければならないと考えます。
麻酔医が一時期非常勤になり、手術ができなくなった各科の医師が、麻酔医が手当てされ常勤化されても手術をしない。救急車は断る。オンコール体制をとりながら、一度も電話をしたことがない当直医。自分の専門ではないからといって、救急車をすべて断る。外来の大半は長投の患者であり、新患はかなりあるものの、入院患者は少ない。なぜならば手術室の稼働率を２０％以内としながらも、他の病院に自院で対応できる患者を紹介してしまう。
入院する患者は急性期でありながら慢性期。ベッドを埋めてはいるものの、自然退院をまつ。現状では１０：１を確保しながらも手術が減少しているために入院収益は落ちている。ただ外来収益は増加している。断り率が高いため救急車も徐々に少なくなる。こうした病院は極端ではあるけれども、多かれ少なかれ、こんな状況が見え隠れする病院が多いのが現場にでている私たちにはわかります。
一方、入院ＮＳの入院指導から始まるリスクスクリーニング対応、患者家族への介入、状況把握。さらに患者の状況が明確になるにしたがって、状況を受けて退院支援ＮＳによる病棟ＮＳとＳＷの連携、院内における退院支援ＮＳとのカンファレンスを行いながら退院支援。退院後自宅まで訪問、爾後の看護やリハについてのアフターサービスを行う病院があります（続く）。
「ドクタートレジャーボックス同時掲載記事」