3.今後の進め方
今後、貴院がDPC病院として存続していくためには、医師や全職員が業務改革のマインドや具体的な手法をもち、常に業務を変えることにより進化しているという実感を得つつ、実際に医療の質を向上させた結果としてコストを削減していくことが必要となります。
そのためのマインドづくりやそのための具体的なツールの用意、そしてそれを習慣化するシステムが必要となります。それを担う組織が業務改革WGであり、業務統一WGであり、そして業務改善提案制度WGであるということができます。
これらについて、全体としてのコミュニケーションを図るとともに、ひとつでも具体的な問題を解決したというながれをつくりあげていくことが求められています。
4.具体的なケースへのアプローチ
現在、組織横断的な課題で最も大きなものは地域連携であると考えます。
地域連携は、
(1)病棟
(2)医師
(3)地域Dr
(4)コメディカル
(5)他病院
(6)他診療所
(7)介護事業者
(8)自治体
と、多くのセクションや主体との関係をもっているからです。
医師の思いや退院支援計画や継続看護、パスや医師の判断、病院のヴィジョンや病院、診療所との関係構築といったもにより前後連携がとられる必要がありますし、患者の受け皿としての地域や介護事業者との関係構築などについても、従来にも増した活動が必要になります。
これら多くの関係をもつ、また増患や退院というDPC病院の生命線に関係する部分については個別に全体的な改革を進める必要があり、増患対策WGが対応することになります。
しかし、そこでの仕組みづくりには業務改革WGもからみ、相互に情報交換しながら作業を進めていくことが効果的です。もちろん、増患や退院を円滑に行うためには院内の体制整備が不可欠であり、そのための活動を行う必要がありますので、その意味でも業務改革WGは力を発揮することになります。
このように大きなテーマのものとでの対応が求められることもあり、今後WGの活動テーマの探索においては、考慮の対象となります。
個別の必要性と、DPC病院からのニーズ双方によるWG活動対象の探索を行うことが適当です。
5.まとめ
業務改革は、仕事の仕組みの見直しを行うことです。スタッフの教育を進めることと併せて医療の質を担保します。DPCを進めていくためには、医療の質を向上させることが必要です。
業務改革を徹底して推進することで、DPC病院として成果をあげていくことができます。高密度で質の高い合理的な医療を行う、といったながれをつくりあげていく必要があります。
他の事例及び当資料をチェックのうえ、WGとしての主体的な活動が行われるよう期待しています。