地域の医療提供体制現状と将来
- 都道府県別・二次医療圏データ集 -
http://www.jmari.med.or.jp/research/research.html
「2次医療圏データベースをもとに全ての2次医療圏データを偏差値化し各地域を評価、更に人口動態をもとに各医療圏の医療福祉提供体制の整備すべき方向が示されています。
全部で500ページ以上ありますが、必要な都道府県のみのダウンロードだけなら簡単にできます。これからこの情報の普及活動を始めます」
と泰先生はお話されています。
このデータベースがあることにより、自院の地域や医療圏のこれからの動態を分析し、そのなかでの自院の戦略立案を行うことができます。もちろん、競合病院がどのような戦略をとるのかの情報収集しなければ自院のマーケティングは完結しません。
日本は財政がひっ迫し、医療社会福祉に割く資金をねん出することが困難な時代を迎えます。年金不安や所得低減、そして来年以降金融円滑化法案の機能が停止されることにより、今後は融資を受けられない医療機関が多数出てくることが予想されます。
各病院は内外戦略を明確にして、徹底した改革を行うとともに周辺におけるブランド確立を急がなければなりません。多くの病院は病床削減や淘汰の時代を迎えます。厚労省も病院病床の削減と明確に打ち出しており、このながれをとめることはできません。だとすれば、このような情報を十分に活用し、自院だけは地域に残り、地域住民や患者を護るという決意をしていく必要があります。
当該データベースの高度活用が求められています。
写真はＮＯＰ日本ＤＰＣ協議会解散の総会を終了したあとの、理事長、副理事長、事務局のメンバー。
山本先生、高橋先生、古城先生、伊藤先生、黒田先生です。
