診療所が地域に浸透するためには医療機関以外の地域ネットワークが必要です。地域ネットワークがあることで自院が地域で認知され、何かあれば院長に相談という体制ができあがります。
標榜科目にもよりますが、自治会、老人会、商店会、学校、幼稚園、PTA、警察、自治体、会社、スポーツクラブ、介護事業者、介護施設等ありとあらゆる組織が、地域ネットワークの対象です。どこをターゲットとしてネットワークをつくるのかを計画し、地道かつ着実にそれらへのアプローチを行うことが必要です。
開業時であれば、挨拶をする機会をもてます。パンフレットや連絡先が書いてあるシールをつくり、何かあったときには相談にのります、と告知できます。シールを電話の傍に貼っておいてくださいと一言そえることが有効です。
いつ競合が同じエリアに進出してくるかもしれません。盛業中であったとしてもネットワークづくりをしておかなければならない理由です。開業して時間が経過している診療所であれば、まず現状分析を行い、自院がどのようなネットワークをもっているのか確認することからはじめます。
ネットワークに含めたい組織や団体のリストをつくり、関係者がすでに既知となっているか、また患者として来院しているのか、していないのかを調査します。掌握していない先にチェックを行い、どのようにネットワーク化するのかを検討します。
敢えて挨拶に行かなければならない先や、誰かに紹介してもらう先といったように区分して計画を立てて出向きます。自院に出入りしている業者のリストをつくり、彼らから紹介してもらうことができる先をチェックすることも一法です。
場合によっては医師会を通じて、また友人を通じてという先もあるかもしれません。基本的なことですが営業活動は自院を知ってもらうための重要な告知活動ですし、地域貢献の第一歩でもあります。積極的な活動が求められます。