教育には３つの方法があります。職場内教育、集合教育、自己啓発がそれらです。
組織の現場でもっとも大切な教育は職場内教育です。職場での業務が行えなければ、適切な活動が行えないからです。
したがって入職年次ごとに業務を決めた職務基準や職務基準の個々の業務についてノウハウ書としてのマニュアルを作成し、各職場に所属する個人の教育が行われます。
職場内教育で理解できないことがあったり、不足するところがあれば集合教育を行い、職場内教育を補います。さらに、判らない事や知りたいことがあれば、自己啓発により、各個人がそれぞれの認識に応じた教育を行うことが一般的です。
姿勢や態度、挨拶や礼節も不可欠ですが、まずは組織の標準、すなわち職務基準やマニュアルと照らし合わせ、ある行為ができない、ある手技がうまく行えない、あることがうまくいかないといった課題を教育の対象としなければなりません。
教育する側と本人との間だけで課題を理解するだけではなく、課題を記録して網羅的に把握し、それをひとつひとつ消していく方法を採用します。教育カルテの作成が有効です。
教育カルテは個人の問題点を整理し、カルテに記載するとともに、一人ひとりの教育のプロセスをカルテに書き、管理をしていくものです。患者さんにカルテがあり治療の経過を記載しますが、従業員全員一人ひとりににカルテを作成し、教育の経過を記載するとしています。
教育カルテは、評価の結果や教育の過去、過程、結果をすべて記載し、教育の鑑としていくものです。個人カルテには、
（１）本人の課題
（２）レベル、どこまでできるようにするのか
（３）誰が教育するのか
（４）いつまでに行うのか
（５）結果はどうであったのか
が記載されるために、個人は自分できなかったことができるようになった経過の履歴を知ることができます。
１年前はこんなことができなかった、今はこんなことができるようになった、ということを把握できるため、皆が対象者の振り返りを行えるとともに、対象者はできるようになったことを可視化できるために、教える側も、教えられる側も自信をつけることができます。
一人ひとりの従業員に光を当てた教育」のための教育カルテを活用し、教える側、教育を受ける側が双方で確認しながら教育が行われることや、そのプロセスが第三者にも理解できることに大きな意味があります。
教育カルテを縦横無尽に使いこなすことで、従業員全員が遣り甲斐をもって成長できるのは間違いありません。
