出来高からＤＰＣに移行したときに調整係数等をつけていますが、３年後に廃止決定しています。多くの特定機能病院は、利益がでなくなるといわれていますが、代わりに急性期としての評価を行い便宜を図る方向であるといわれています。
（１）専門外来の有無↑
（２）時間外入院、手術↑
（３）痴呆患者の割合↓
（４）新規技術の導入実績↑
高度先進医療の承認・実施・申請件数
（５）治療実績↑
契約件数、実施件数、対処患者数、専任治験担当者を配置したセンタの有無
（６）医療従事者（外部）の研修受入れ、指導実績（２週以上）↑
（７）救急体制
２４時間診療体制の有無
（８）医療従事者の指導実績
指導医の数、５年以上経験の医師数、１病床当りの専門医、認定医、研修医受入れ数ピアレビュー制 度の有無
（９）看護師配置実績
入院患者一人当たり看護師数、専門看護師数
（10）第三者評価
病院機能評価、ＩＳＯ
（北大松浦助教授資料から）
ということになるとの意見です。
これであれば、ＤＰＣがなぜ７：１を条件としていなかったかということがわかります。１０：１での体制＋７：１をとっていれば別途評価しますよ、ということなのでしょう。厚労省の方の考えを垣間見ることができます。
「ドクタートレジャーボックス同時掲載記事」
