ＤＰＣの適用を行う病院は、平均在院日数、増患、コスト削減の３つの視点から経営を再構築する必要があります。以下は、あるときにミーティングで利用した資料です。参考にして下さい。
１．はじめに
平成２２年にＤＰＣ全適がほぼ決まっています（ＤＲＧの線も抜け切れないという情報がありますが…）。以下、ＤＰＣの導入における具体的な活動の必要性について説明します。
２．内容
（１）後期高齢者医療
２０年には後期高齢者医療が実施され、７５歳以上の老人は病院に直接来院するのではなく、診療所をかかりつけ医として設定し、まずは診療所に来院。その後紹介状をもって病院に来院ということになります。実際必要がない、あるいはプライマリーレベルの患者は診療所での治療が行われ、あえて病院にまで来院しないという状況がつくりあげられるわけです。
貴院の外来の半分近い患者さんが７５歳以上であるとすれば、外来の、すなわち本来はとっくに逆紹介あるいは返送していなければならない患者さんは外来収益に貢献しなくなります。
ＤＰＣ導入前に、きちっとした地域完結型医療をベースとした地域連携やさらには介護を含めた地域浸透ができていない病院は、診療所から紹介すら得られないという状態に置かれることになります。
ＤＰＣの前に外来収益が激減する。また外来に直接来院しないので、診療所がどの病院に紹介するのかによっては入院患者すら減少するという状況になります。
（２）ＤＰＣへの準備
ＤＰＣへの準備と、そしてＤＰＣを円滑に運用するためのいくつかの要素について議論をはじめ、具体的な手法に落とし込んでいかなければならない時期にきています。
ＤＰＣを利用するためには、
①ＤＰＣシミュレーション
②平均在院日数の短縮
③増患
④コスト削減
が必要となります。
（３）ＤＰＣシミュレーション
ＤＰＣを導入するためには、現状では、
①各疾病毎の実際の在院日数とＤＰＣの入院期間を合わせる
ⅰ）パスとＤＰＣの在院日数を比較し乖離を認識する
ⅱ）実際とパスを比較し乖離を認識する
②出来高とＤＰＣの点数を比較する
ⅰ）プラスかマイナスの乖離かをチェック
ⅱ）出来高がマイナスになるのであれば、どこに問題があるのかを抽出する
材料、薬剤、検査、画像といったテーマによりチェックします（続く）。
「ドクタートレジャーボックス同時掲載記事」
