ＤＰＣについて、そろそろ語りましょう。最近多くのＤＰＣ病院のコンサルティングをしていて、これから説明する各段階にいる病院とお付き合いをするようになりました。ＤＰＣ病院はどうあるべきなのかを数回に分けて説明することにしましょう。
１．環境の確認
ＤＰＣ病院は本年度において、１０：１以上の病院５３万床のうち、準備病院を入れて５０万床になりました。ほとんどが出来高ではなく、ＤＰＣを適用することになります。
ＤＰＣ病院はこれからが正念場です。すでにＤＰＣを適用している病院、今年から適用した病院、準備している病院、さまざまな思惑で、それぞれがＤＰＣを捉えていると考えます。
そもそもＤＰＣか出来高かという選択肢で判断することは誤りであり、ホスピタルフィーとしての出来高は原則としてすべて包括化になるという理解をする必要があります。いまＤＰＣを選択しない病院は、あるときから、突然入院については出来高での請求ができなくなる可能性があることを覚悟しなければならないのです。
ＤＰＣ病院であったとしても、平成２２年に調整係数が廃止されることがほぼ決定し、ＤＰＣ自体の点数も引き下げられ、病院収益は逓減することが想定されています。
米国では、ＤＲＧが導入され、１９８４年から２００４年までの間に、ほぼ１００万床が８０万床になり、まだ減り続けていると報告がありますが、日本でも病院にとって厳しい環境となることは間違いがありません。
急性期病床４０万床説が正しいとすれば、１０：１以上でＤＰＣ病院（準備病院も含む）５０万床から１０万床がなくなる計算になり、不思議に米国がベッドを減らした率とほぼ符合します（１０：１以上を取りながらＤＰＣを採用できない３万床病院うち一部を除いた病院は、突然すべての入院が包括化されたときに、残れるかどうか疑問です）。
どちらにしても、急性期病床をもつ病院は、ＤＰＣが本質的に求めている病院を目指し、改革を進めていかなければ、生き残れないといわれています。
ＤＰＣが本質的に求めている病院象を明らかにするとともに、ＤＰＣ病院は、これからどのような方向で戦略的に動けばよいのかを説明します（続く）。
「ドクタートレジャーボックス同時掲載記事」
