「３．対策が現場に周知されていない」という問題です。
実際には、リスクレポートをコピーしたものを職場にファイルをしたり、対策が立案されたのちそれをフィードバックするといったことが行われますが、それから先は職場での対応になってしまいます。
本来はインシデントアクシデント部分がマニュアルに記載され、そこでそれらが教育の対象となるといったことが必要となります。
実際に事故を起こした本人に対し直接的な教育ができないため、全体に対し事故を発生した部分の記述についてだけを、全職員に対し特徴的に教育するといったことによって教育をすることで、含まれる本人を教育するという方法を採用します。
事故対策⇒マニュアルへの反映⇒教育対象⇒教育というながれになります。
さらに、巡視活動を行うことによって対策が実施されているかどうかをチェックします。
なお、対策をウェブ上で開示し、それに各部署が実行した事項を記入する、といった方法を採用している病院もあり、より対策を実施するよう誘導することが可能です。
ここでは当対策資料に記載がない部門については対策の実施を促すということを通じて徹底が行われることになります。
何れにしても対策の明確化⇒現場へのフィードバック⇒教育の対象化⇒結果の検証といった活動が行われることによって成果のあがるリスクマネジメントができるようになります。
（続く）
「ドクタートレジャーボックス掲載記事」
